スポーツをする際に必要と考える支援は障害種別ごとにさまざま

（情報掲載日：2019年3月8日）

東京都「障害者のスポーツに関する意識調査」より

東京オリンピック・パラリンピック開催を控え、障害者スポーツ大会やイベント、体験会が各地で開催されるなど、障害者スポーツへの関心が高まってきています。東京都は、障害のある方に配慮した視点を持ってスポーツ振興の施策を展開していくために、「東京都スポーツ推進計画」と「東京都障害者スポーツ振興計画」の2つを統合し、平成30年3月に「東京都スポーツ推進総合計画」を策定しました。計画では、2021年までの達成指標として「障害のある都民（18歳以上）の週に1日以上のスポーツ実施率40％」を掲げています。

30年6月にその達成状況などを把握することを目的として「障害者のスポーツに関する意識調査」が実施されました。都内に居住する18歳以上の障害者本人あるいはその同居する家族に障害者がいる方を調査対象とし、1,366人が回答しました。

過去1年間にスポーツや運動を行った日数について、「週 3 日以上」が 12.8％、「週 2 日程度」が 8.9％、「週1日程度」が 10.7％と、週 1 日以上実施しているという回答が全体で32.4％、「運動はしていない」という回答は 49.9％でした。行ったスポーツの種類は、「ウォーキング、散歩」（73.8％）が最も高く、「体操」（27.5％）、「室内運動器具を用いる運動」（17.4％）、「水泳・遊泳」（12.0％）、「陸上競技」（7.2％）、「球技」（7.2％）の順でした。

また、スポーツや運動を行う際に必要と考える支援について、全体では「交通機関やまちのバリアフリー化」（9.7％）が最も高くなっています。一方で、障害種別での回答に注目すると、音声・言語・そしゃく障害では「障害にあわせたプログラムの充実」、視覚障害・肢体不自由・内部障害では「会場までの送迎」、知的障害・精神障害では「適切な指導者」と「一緒に行う仲間」の割合が高くなっていることから、それぞれの障害の特性に合った多様な支援が必要とされていることが読み取れます。

2020年、またそれ以降を見据え、障害の有無や種別にかかわらずスポーツに親しむことができる環境の実現をめざす取組みが期待されます。

（福祉広報　2019年3月　723号掲載）